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コロナ禍での葬儀（読売新聞オンライン2021/12/04記事抜粋）
「顔を見てお別れを」ひつぎの蓋をアクリルに コロナ死去遺族対面なし８割、葬儀の現場で模索
厚生労働省の指針などによると、世界保健機関（ＷＨＯ）の見解をもとに「遺体からの感染リスクは低い」とし、医療従事者に死後処置を認めている。遺体は消毒され、納体袋に収められる。一方で指針は、接触感染のリスクから一度閉じた納体袋を開けることを原則認めておらず、一般的な葬儀前に行う死に化粧や、遺族が直接顔を見ることなどが難しくなっている。
実際、亡くなった人のほとんどは病院から直接火葬場へ向かっている。葬儀関連会社「ライフエンディングテクノロジーズ」（東京）が今年１～６月に行った調査では、コロナで家族を亡くした５００人のうち、８割が死後の対面をせず直接火葬を行っていた。
このような現実に、疑問を感じている人たちもいる。
北九州市小倉南区では、納棺師の光田周平さん（３１）と中村鮎美さん（３２）が１０月、コロナで亡くなった人と遺族に最期の別れの場を提供するため、葬儀社「寄り添い処こころ」を設立した。光田さんの友人の母親（５０歳代）がコロナで亡くなった際に最期のお別れができなかったと聞いたのがきっかけだった。
知人の葬儀社に葬儀場を借り、遺体の処置は別のプレハブで実施。防護服姿でピンセットなどを使い、体液の漏れを止めたり死に化粧をしたりする。民間資格「遺体感染管理士」も取得して対策を徹底。全身が見えるよう、ひつぎの蓋は特注のアクリル製にした。
感染者の減少で、これまでに受け入れ実績はない。それでも「骨だけ返ってきても死を受け止められないとの声を多く耳にした。現状を変えていきたい」と光田さんは話す。
関西学院大人間福祉学部の坂口幸弘教授（死生学）は葬儀を行わないことで、遺族が心残りや罪悪感を感じ、「悲しみから立ち直るのに時間がかかる」と指摘。対面や葬儀に制限がある現状について、「遺体からの感染リスクは低いことなどが社会で認識されるよう、国などがさらに指針を打ち出すべきだ」としている。
（読売新聞オンライン2021/12/04記事抜粋）
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